家づくりにかかる総費用の内訳【土地・建物・諸費用の予算シート】

家づくりの総費用は土地・建物・入居準備を同じ表に並べる

家づくりの総予算は、建物の見積もりに含まれない支出も足して組み立てます。まず次の二つに分け、必要な費用を洗い出しましょう。

建物本体と付帯工事は内容で区分する

「本体価格」や「付帯工事」の名前だけで含まれる範囲を決めつけず、工事の内容を確かめます。予算表へ移すときは、次の項目を照合してください。

会社によっては設計費が本体の見積もりに含まれ、別の会社では独立した項目になっています。区分名が違っても同じ作業なら一度だけ計上するのが基本です。「本体以外は別途」という説明を受けたら、その別途工事の内容と見込額を聞いておきます。

キッチン本体の価格に取り付け工事が含まれるかも、見積もりごとに確かめたい点です。設備の購入費だけと、配管・電気・設置を含めた費用を並べてしまうと差額の意味が分かりません。希望する状態に仕上げるための範囲をそろえてください。

契約内容を確かめる参考：住まいるダイヤル｜マイホーム取得時に注意すべきポイント

土地代と屋外工事を一緒に比べる

土地の購入費だけで候補を比べず、その土地で暮らすために必要な工事も加えます。土地の資料を受け取ったら、次の内容を確認しましょう。

安い土地でも造成や設備の引込が必要な場合があります。工事が少なくても配置や駐車台数に合うとは限らず、土地代と建築条件を一緒に比べます。

土地があっても、解体や配管の更新費を確認します。親族の土地では権利関係や税の扱いも、個別の資料をもとに専門家へ相談してください。

候補地を購入する前の相談順序は、土地探しから始める家づくりの記事で詳しく説明しています。

予算シートには金額と「どこまで決まったか」を記入する

予算シートには概算・見積額・未確認を区別して書き、空欄をゼロとして合計しないようにします。金額を更新するときは、次の二つを確かめてください。

総予算の記入欄をつくり金額の根拠を残す

予算表は金額と根拠をそろえ、重複を除いて合計します。次の架空例を参考に、自分の金額を記入しましょう。

金額は自社見積や山梨の相場ではなく、課税される項目は税込とした計算例です。資料名・日付と「概算・見積・確定」の状態を金額に添え、未定を0円で埋めないようにしましょう。

設計・申請費は本体に含むため加算せず、合計は3,750万円です。地盤工事が60万円と分かれば付帯工事を210万円に直し、備え100万円を外して3,750−100＋60＝3,710万円へ更新します。ほかの未確定費は別に残します。

調査待ちの費用は確認方法と期限も書く

まだ見積もれない項目は、金額を決めるための調査と確認時期を書き添えます。不明点を残す場合は、次の組み合わせで整理しましょう。

住まいるダイヤルは、地盤調査を設計前に行えない場合も追加の見込みを確認して予算へ入れるよう案内しています。調査をしていない段階で、近隣の実例だけを根拠に「費用はかからない」と扱うのは避けたいところです。

出典：住まいるダイヤル｜地盤調査と追加費用

見積もりの備考に「別途」「必要に応じて」とある場合は、対象の作業と金額を決める条件を聞きます。工事が必要と分かった時点で予算表を更新すれば、設備や外構など他の希望との調整も早めに始められます。

入居準備と諸費用は工事費の外側にも書き出す

家具・引越し・税・融資などの費用は、建築請負の見積もりに含まれるかを個別に確認します。入居までに支払うお金を、次の二つに分けて整理しましょう。

家具と家電は手持ち品と買い足す物を分ける

新居へ持ち込む物と購入する物を分けると、入居準備費の抜けを減らせます。部屋ごとに次の項目を書き出してください。

写真のY様邸には、キッチンの向かいに家電を収める収納があります。造り付けと持ち込みを分けて予算を考える実例で、この住宅の建築費や購入額は示していません。

照明などを自分で買う場合も、電源や取り付け工事は別に確認します。搬入時期・施工可否・不具合時の窓口を相談し、品物代だけで増減額を決めないようにしましょう。

収納用品はまとめて新調する前に、棚の内寸と持ち物を合わせて選ぶと無駄を抑えられます。使い続ける家電も、設置先に収まるかと搬入経路を設計の段階で確かめてください。

税・登記・借入費用は金額と支払日を照合する

税や手数料は費用の種類ごとに確認先が異なり、借入金を受け取る前に支払うものもあります。資金の準備では、次の区分を使って確認しましょう。

税・融資手数料・登記・保険等は、取引や借入条件で金額が変わります。全国共通の率で決めず、軽減制度も住宅と申請の条件を確認しましょう。

出典：住宅金融支援機構｜住宅ローンで考えること（2025年4月・p.12）

融資より先の支払いは、必要な自己資金や資金手当てを金融機関へ確認します。補助金や税の軽減も、対象・確定状況・受取時期が分かる前に手元資金から差し引かないでください。

毎月の返済と残しておく貯蓄の配分は、住宅ローンを家計から考える記事で詳しく説明しています。

予算の調整は家族の希望と土地・建物の組み合わせで進める

予算を超えたときは、守りたい暮らしと変更できる条件を分けて複数案を比べます。仕様を選び直す前に、次の二つを整理しましょう。

必要な暮らしを残し変更の理由を共有する

減額する項目を決める前に、その希望で解決したい困り事を言葉にします。家族の要望を次の三つに分けると、設計者へ伝えやすくなります。

収納室を広げる代わりに、使う場所へ棚を分ける案もあります。動線と収納量を保ち、後から工事しにくい部分は初期費用だけで判断しないようにしましょう。

減額したら、できなくなることも残します。外構を後回しにする場合は、入居時の通路・駐車・排水を確認しましょう。後で施工できることと、今は不要という判断は別です。

家族の要望に優先順位を付ける方法は、間取りの決め方の記事で詳しく説明しています。

候補地や広さを変える案は総額で比べる

土地・建物・外構の一つを変えたら、他の費用への影響も含めて予算表を更新します。比較する案には、次の内容をそろえて書きましょう。

建物を小さくしても、配置の変更で外構や配管の工事費は変わります。減らす面積に坪単価を掛けるだけで決めず、変更案ごとの総額で比べましょう。

上限予算と希望を書面で伝え、設計中も総額を確認します。増えた希望が見積もりに入ったかを確かめ、見送った案も日付と理由を残しましょう。

出典：住まいるダイヤル｜予算超過を防ぐための確認

家づくりの総予算に関するよくある質問

家づくりの総予算について、よくある質問にお答えします。

Q. 土地が決まる前でも予算表は作れますか？

A. 土地代を仮置きして作り、候補が出たら条件に合わせて更新できます。付帯工事や建物配置が土地で変わるため、最初の表は確定額ではありません。

複数の土地を比べるときは、工事条件を含む表を候補ごとに用意してください。

Q. 諸費用は建築費の何割で見ておけばよいですか？

A. 一律の割合で確定せず、必要な項目の見積もりを集めて確認します。土地取引の有無や借入方法によって支出の内容が異なるためです。

初期の目安を置く場合も、何を含めた金額かを明らかにして更新しましょう。

Q. 親の土地なら土地関係の費用は不要ですか？

A. 購入費がなくても、調査・工事・登記などの費用が必要になる場合があります。既存の建物や配管、土地の権利関係で確認内容が変わります。

土地の資料を用意し、建築と権利関係の両方を確認してください。

Q. 予算に補助金を入れてもよいですか？

A. 対象条件・確定状況・受取時期を分けて記録してください。補助の見込みがあっても、支払いの時点に使えるとは限りません。

採択前の額を確定収入として扱わず、受け取れない場合の資金も確認します。

Q. どのタイミングで総額を見直しますか？

A. 土地や図面、仕様などの条件が変わったときに更新します。工事の見積もりだけを直すと、諸費用や入居準備費が古いまま残るためです。

契約や発注の前には、最新版の総額と未確定項目をまとめて照合してください。